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国際イベントを主宰することで研究ネットワークを構築する!国際イベント主宰支援を利用した南宮先生、新福先生、富田先生にインタビューを行いました! | 取組紹介:国際イベント主宰支援ー国際イベントの主宰を通じたネットワーク強化ー

国際イベントを主宰することで研究ネットワークを構築する!国際イベント主宰支援を利用した南宮先生、新福先生、富田先生にインタビューを行いました! | 取組紹介:国際イベント主宰支援ー国際イベントの主宰を通じたネットワーク強化ー

概要

国際イベント主宰支援とは、国際的なイベントを主宰する研究者を支援する取組です。
イベント開催に必要な謝金、旅費、会場費等に充てることを想定し、初年度500万円/年を上限とし、年度毎に漸減しながら最長3年間分の活動経費を支援します。小さな費用で大きな成果に繋げることも可能な取組ですので、自大学・自機関での導入の際には、ぜひ本ページをご参考にしてください。

実施期間

  • 最長3年間

実施方法

【支援者側のタスク】

  • 日本国内の大学等研究機関において常勤の職に就いている、研究キャリアがアーリーステージ(博士号取得後15年以内)の研究者に対して初年度500万円/年を上限として活動経費を支援します(活動経費の上限は年度ごとに漸減します)
  • 提案内容によって活動支援費の査定を実施し、申請額を決定します
  • なお、経費の使用用途は、研究者のネットワーク強化のための国際イベント主宰に係る謝金、旅費、会場費等に充てることを想定しています

【研究者側のタスク】

  • 支援対象の研究者は、採択後に活動計画書を提出し、年度ごとに活動状況や経費に関する活動実績報告書を提出します

総合支援事業における過去の支援実績

採択年度:R3年度(2021年度)

氏名支援開始時の所属・職位取組名実績概要
南宮 湖慶應義塾大学 医学部・専任講師肺非結核性抗酸菌症の国際共同ゲノムコホート創設を目指すネットワーキング・イニシアチブ世界6か国から9人の研究者を招いての国際会議の開催を経験。国際共同ゲノムコホートでの活動に加えて、全身に播種するアジア人に多く見られる病態を研究するための国内コホートも創設。
新福 洋子広島大学 大学院医系科学研究科・教授「感性と理性のリバランス:包括性と持続性に向けた科学の再生」の世界的な展開Global Young Academy(GYA)総会・学会を開催。GYA総会・学会初の日本開催を実現。研究者としての世界的な認知度が向上し、個人名でのWorld Science Forum招待にも発展。

採択年度:R4年度(2022年度)

氏名支援開始時の所属・職位取組名実績概要
富田 賢吾東北大学 大学院理学研究科・准教授国際会議Protostars and Planets VII及びフォローアップ研究会の主催国際会議Protostars and Planets VII及びフォローアップ研究会SPiCEを主催したことをきっかけに、研究者としてのビジビリティが大きく向上し、複数の国際会議での招待講演にも発展。また、出版した『Protostars and planets VII』は同分野の教科書的な立ち位置を確立。

総合支援事業で支援した研究者にフォローアップインタビューを実施し、国際イベント主宰支援の効果をお伺いしました

総合支援事業が過去に実施した国際イベント主宰支援が、支援対象の研究者の成長にどのように寄与したのかをモニタリングするため、フォローアップインタビューを実施しております。

今回は、総合支援事業PDの安浦 寛人先生、総合支援事業POの小泉 周先生をお招きし、国際イベント主宰支援をご活用いただいた新福 洋子先生(R3年度採択)、南宮 湖先生(R3年度採択)、富田 賢吾先生(R4年度採択)にインタビューを行いました。

自大学・自機関で国際イベント主宰支援を活用した場合に、支援対象となる研究者にどのような効果をもたらすことが可能かを示す参考として、ご参照ください。

※研究者の職位はインタビュー時のものを記載しております

国際イベント主宰支援の支援期間終了後の活動実績と成果

国際イベント主宰支援の支援期間終了後、R6~7年度においてどのような活動を行っていたのか、それらの活動からどのような成果が生まれたのかをお聞かせください。

新福洋子先生(以降、新福):

R6年度の活動として、10月に産休・育休から復帰して以降、World Science Forumから私個人宛に招待をいただきました。通常は日本学術会議や学術団体等の組織宛に招待があり、参加者が選出される形になることが多いですが、本事業を通じて支援いただいたGlobal Young Academy(GYA)の総会・学会を主宰したことにより国際的な認知が高まり、今回このような形でお声がけいただいたものと認識しています。

また、R7年度には、Global Young Academyのネットワークを通じて、女性研究者支援を目的とする国際ネットワークWomen in Science Without Bordersの年次大会を広島で開催してほしいという打診を受け、これを引き受けました。R4年度のGlobal Young Academy総会・学会は、コロナ禍の影響によりハイブリッド開催となったことを残念に感じていましたので、今回は広島において対面形式での開催を実現したいと考えています。

現在は、プログラムの作成や招聘者との調整を進めているところです。また、広島という土地の特性や昨今の国際情勢をふまえ、女性研究者支援にとどまらず、科学技術が平和にどのように貢献し得るのかについても、世界各地から集まる参加者とともに議論したいと考えています。

新福洋子先生(広島大学大学院 医系科学研究科 国際保健看護学 教授)

南宮湖先生(以降、南宮):

R6年度には、専門とする呼吸器感染症に関する国際共同研究を中心に取り組みました。具体的には、これまで構築してきた自分たちのコホートと類似する海外のゲノムコホートに対し、本事業のグラントを活用して主導的に声がけを行い、共同研究を進めてきました。事業期間中は国際会議の開催にも継続して取り組み、最終年度には対面形式での国際会議を開催しました。

研究面では、国際共同ゲノムコホートに、新たに複数国から参加の打診があり、体制を拡大させながら研究を進めました。加えて、私の専門である非結核性抗酸菌症に関して、とりわけアジア人集団に特徴的な全身播種型の希少病態についても研究を進めました。

R7年度の活動として、呼吸器領域で評価の高いトップジャーナルに、日本・韓国・アメリカのデータを用いたメタ解析を通じた非結核性抗酸菌症の宿主解析に関する論文が掲載されたことが、研究成果の一つとして挙げられます。本解析をさらに発展させるため、現在はオーストラリア等を含めた第2弾、第3弾の解析を進めています。R7年度の学会参加について、4月に昇進した関係で現地参加は難しい状況でしたが、メール等を通じた交流は継続しており、国際的なネットワークは現在も維持できていると考えています。

南宮湖先生(慶應義塾大学 医学部 感染症学教室 教授)

富田賢吾先生(以降、富田):

本事業にはProtostars and Planets VII(PP7)という国際会議の開催を支援いただき、その成果としてレビュー論文集「Protostars and planets VII」を出版することができました。レビュー論文集は1,000ページを超える分量となり、当該分野における教科書的な位置づけを担うものとなりました。また、約50名規模のフォローアップワークショップであるSPiCE(Simulating Physics in Celestial Ecosystems)を開催し、同世代の理論研究者を中心に、具体的な課題解決を目的とした集中的な議論を行うことができました。

R7年度の活動としては、以前より交流があったSPiCEの共同開催者から招待を受け、フランス・リヨンに位置する高等師範学校エコール・ノルマル・シュペリウール・ド・リヨン(ENS de Lyon)に、客員教員として約1か月間滞在しています。滞在にあたり、SPiCEの第2回として参加者約50名による議論重視かつ共同研究志向のワークショップを現地で開催しました。このワークショップでは、共同研究となるような活発な議論が多数行われ、さまざまな研究で用いられるプログラム間の比較プロジェクトが新たに立ち上がったほか、前回発足した共同研究の成果報告が行われました。参加者からの評価も非常に高く、すでに次回開催を見据えた開催地の検討も始まっており、ワークショップのシリーズ化に成功したのではないかと大変嬉しく思っています。

そのほかにも、フランスのENSの研究グループとの日仏二国間交流事業への共同応募や、卒業予定の学生による学振特別研究員への応募等を通じて、研究ネットワークをさらに強化できると考えています。

さらに、PP7を日本で開催した実績が評価され、ngVLA国際科学会議のLOC代表を務めることになり、2026年11月仙台での開催に向けて準備を進めています。すでに仙台市および国立天文台からの補助金を獲得しており、これまで培ってきた運営ノウハウを活かし、ぜひ本会議を盛り上げていきたいと考えています。

富田賢吾先生(東北大学 理学研究科 准教授)

安浦寛人PD(以降、安浦):

本取組の支援は少額でありましたが、支援させていただいた国際イベントの後継イベントを皆様に継続して進めていただき、大変うれしく感じます。先生方の活動内容を本事業におけるロールモデルとして紹介させていただき、日本の若手研究者に対する支援をより良いものにしていきたいと考えています。

小泉周PO(以降、小泉):

お三方とも各分野において国際的なリーダーシップを発揮されている点を大変素晴らしいと感じています。今後も引き続きのご活躍を心より応援しています。

遭遇した課題やその解決策

R6~7年度において、遭遇した課題やその解決策について教えてください。

新福:

国際学会の開催にあたっては、資金確保と学会運営に関する体制構築が非常に重要になります。学会運営に関しては、ご支援を通じてすでにネットワークを構築できていたことから、基調講演の呼びかけ等でスムーズに協力者を募ることができ、研究室内の研究員のサポートもあわせて、大きな課題はありませんでした。

一方で、資金面については課題を感じていました。学会のテーマが特定の専門分野に特化したものではなく、民間支援を受けにくい側面があるため、参加費等のみでは不足が生じることがありました。そのような場合には、助成金や広島大学J-PEAKS事業、EXPERT-Jによる支援、その他の資金を活用することで対応しました。

安浦:

私自身も関与しているEXPERT-Jでは、研究者を招聘する際にPIの先生とともに、そのPIのもとで研究を進めている若手のポスドクの方々もあわせて参加いただくことが可能です。広島大学はそうした点でも非常に積極的で、多くの提案を出されていた印象がありますが、このような資金の流れがWoman in Scienceの推進において、何かプラスに働いた部分はありましたか。

新福:

広島大学では、PIに加えてポスドク2名、大学院博士課程の学生を対象に申請を行っています。私の研究室にはそのうち3名が所属しており、関連していただいた資金も活用しながら、ここ数年さまざまな取組を進めてきました。

安浦:

EXPERT-Jでは採択三年後には自走化を行う必要がありますが、引き続き取組を推進していただきたいです。

続いて、南宮先生にも遭遇した課題や解決策をお伺いしたいと思います。

南宮:

R7年度の活動においては、上述のとおり論文が採択される等、順調に成果が得られたことから、研究活動において大きな困難に直面する場面は多くありませんでした。著作順の振り分けといった国際共同研究において重要な論点について、関係者間で議論する機会にも恵まれ、大きな学びとなりました。

安浦:

ジャーナルに論文を提出された際、オープンアクセスも含めて何か問題は生じませんでしたか。

南宮:

ジャーナル関連の費用については自身の研究費から支出しましたが、金銭的な負担はやはり大きかったです。主要著者となった場合の費用分担についてはケースバイケースではありますが、個人的には国際的な信頼のほうが重要なものだと考えており、金銭的な問題よりも優先すべきだと考えております。

安浦:

南宮先生のご専門分野は、データ保存等についても制約が厳しい分野かと思いますが、その点についてはいかがでしょうか。

南宮:

要約統計量については、論文投稿時にオープンにするよう念押しされることが多く、ある意味ではスタンダードな制約といえると思います。一方で、個人データの取り扱いに関しては、各国の制度によって差異があると感じています。

安浦:

個々の研究者がこのような課題の対応に多くの時間を割くのではなく、国として何らかの解決策を用意する必要がありますね。

最後に、富田先生よろしくお願いいたします。

富田:

R7年度において遭遇した、国際学会への参加に関する課題としては、物価高や円安、ならびに国際情勢の不安定化に伴う渡航時の安全性が挙げられます。

また、R7年度で経験した出来事に、今後も起こり得るものがありますので、例として二つほどご紹介します。

一点目として、特定の地域に関係する参加者の所属機関から、大学名の表記方法について配慮を求める要望が寄せられた事例がありました。大学名称を略称で表記することで関係者間の合意を得ましたが、一部の参加者に一定の負担をかけてしまったのではないかという思いがあります。今後、国際会議を開催するにあたり、このような外交的圧力に近い状況が生じる可能性も想定されるため、あらかじめ対応方針について検討しておく必要があると考えています。

二点目として、国際会議の開催地に対して、現地の政治状況や社会情勢を理由に懸念が示された事例がありました。国際会議の運営において、開催地選定やリスク判断を含めた国際的な感覚が、これまで以上に求められる時代になってきていると感じています。

安浦:

円安に伴う国際学会参加の負担は周囲からも耳にしており、今後は各大学機関で旅費規程の調整が必要になると考えています。また、国際情勢の悪化に伴う渡航時の安全性の問題や金銭的負担については、当方としても実際に経験しているところです。

富田:

航空経路が変更になったことで、移動時間が長くなったこともありますし、移動にかかる費用も増加していると感じます。

小泉:

富田先生のお話を伺うなかで、地政学的要因が国際的な研究活動に大きな影響を及ぼしていることを実感するとともに、現時点では明確な解決策が見いだせない点が悩ましいと感じました。

若手研究者を支援する制度に必要な要素

本事業と同じように若手研究者を支援する制度(研究費、奨励金、渡航費支援等)を設計する際の参考にさせていただきたく、若手研究者にとって魅力となるポイントや応募のモチベーションとなる要素・仕掛けとして考えられるもの、その他、忌憚のないご意見をお聞かせください。

新福:

私の専門分野は特定の一分野におさまらない横断的な分野であるため、そのような活動を後押しする動きがある一方、個々の研究者が獲得できる奨励金や科研費はまだ十分とはいえないのではないかと思います。そのため、このような横断的な分野を志す研究者にとって活動資金の支援は非常に魅力的なものであると考えています。

南宮:

国際会議運営に伴う目に見えにくいノウハウを、研究者個人だけでなく研究室スタッフを含めたチームとして蓄積していくことの重要性を強く感じています。招待状の作成やビザ対応、宿泊手配等の実務作業は多岐にわたりますが、現状では研究室レベルで対応せざるを得ず、経験がない場合には大きな負担になります。だからこそ、このようなノウハウを蓄積し、その知見を横展開していく仕組みが非常に重要であると考えています。

また、国際会議を主宰する機会は非常に貴重であると考えており、それを後押しする支援はこれまで多くはなかったことから、本支援は大変意義深いものであると感じています。また、近年の若手研究者は内向きの傾向が強まっているように感じており、これを打破するうえでも、国際会議の主宰という経験は有効なモチベーションになると考えています。

富田:

まず一点目として、AI関係などの特定分野に大型の科研費が投下される状況に、一定のリスクを感じています。基礎研究や文系の研究者の方々が応募しづらい状況に置かれているのではないかと懸念しており、そのような分野こそ公的研究費に依存せざるを得ないという現状をふまえて基礎研究や文系研究に対しても、きちんと公的研究費が回るような仕組みを考えるべきだと思います。

二点目として、近年、私の周囲でも若手研究者が研究を辞めるという話を耳にする機会が増えています。もともと厳しい世界であるため一定数の離脱があることはやむを得ない側面もありますが、比較的優秀な研究者から辞めていく傾向にあるように感じます。優秀な若手研究者や分野にとって重要な研究者を適切な待遇で迎え入れ、アカデミアに残りたいと思ってもらえる環境を築くことが重要です。そのためには十分なリソースが不可欠であり、とくにパーマネントポジションの減少は重要な課題の一つであると考えています。突き詰めれば、これは運営費交付金の問題にもつながるものと認識しています。

三点目として、近年、多くの学生や若手研究者の内向きの傾向が強まっている印象があり、例えば海外渡航を避ける、国際会議で積極的に発言しない、リーダーシップをとろうとしない等の行動が見られます。先程南宮先生のお話を伺い、まさに同じ問題意識を共有していると感じました。このような行動は若手研究者に限らず、シニア世代にも一部みられますが、だからこそ、若手がそのような状況に陥らないよう金銭的支援に加えて「このような活動への参画はリスクや負担だけではなく将来的なメリットをもたらす」というメッセージを伝える支援も重要だと思います。例えば、研究開始支援といった、資金が得られる一方で業務が増える支援は敬遠する人も多いと思うので、研究会開催のノウハウをもったURAのような方が伴走する仕組みや、研究会運営を企業に委託することを支援するような仕組み等は、若手の心理的負担が減らす一つの方法として考えられるのではないかと思います。海外派遣プログラムに関しては、短期派遣であれば比較的参加しやすい一方で、ポスドクが中長期派遣される場合には、帰国後に研究を続けられる環境がなくなってしまうというリスクを抱えざるを得ない状況があるため、例えば、帰国後一定期間身分を保証するようなプログラムがあれば、そのようなリスクを低減して海外に挑戦できるのではないでしょうか。

また、以前別の機会に小泉先生とお話ししましたが、大学の研究者は非常に多忙であり、一人で研究活動の全てを担うことが難しい状況があります。そのため、若手研究者に対して多様なキャリアパスを提供し、研究をサポートできる高度な専門的技術を有する人材を大学として確保する必要があります。このような仕組みを整備し、組織全体として研究効率を最大化していくことが重要であり、最近はその重要性を強く感じています。

安浦:

ありがとうございます。富田先生がお悩みになっている点については、国際卓越研究大学に選出された東北大学にぜひ打破していただきたい課題だと感じております。貴学の執行役員にご相談いただき、大学全体としての取組につなげていただければと思います。

小泉:

新福先生、南宮先生、富田先生はこのような支援制度が始まる以前から、すでに世界的に活躍されてきた第一線の研究者ですので、今後は、次世代をどのように育成していくかという点が、ますます重要になってくるのではないかと、お話を伺いながら感じました。

今後の計画や目標

来年度に達成したい短期的な目標や10年スパンで達成したい長期的な目標や計画をそれぞれ教えていただけますでしょうか。

新福:

短期的な目標としては、まず来年度のWomen in Science Without Bordersの年次大会を成功させることがあります。

今後2~3年の目標としては、先ほども話題にあがったEXPERT-Jの枠組みを通じて研究者を受け入れる等、研究活動を活性化する体制を引き続き整えていきたいと考えています。現在デジタルヘルスをインドネシアやバングラデシュに展開する研究計画を進めており、これを着実に成功させ、質の高い論文を数多く発表していくことをこの数年の目標にしています。

長期的な目標としては、私自身がシニアの立場に近づくことをふまえ、多くの研究者が一緒に研究したいと集まるような国際的に影響力のある研究者を目指したいです。それと同時に、若手研究者の育成や、若い世代に限らず待遇に恵まれずとも頑張っている研究者の後押し、志をもった優秀な人材を受け入れられる研究環境の整備に努めたいと考えています。現状、「運営費交付金の減少等によって研究人材が減る→結果として研究者の研究以外の業務負担が増える→研究を思うように進められないことで論文数が伸びない→次のポジションがみつからない」といった悪循環が生じていると感じています。このような悪循環を断ち切るためにも、共同研究を通じて論文を出す機会を増やしたり、それぞれが抱える課題に応じて支援したりすることで、頑張っている研究者を後押ししたいと考えています。

南宮:

研究者を取り巻く環境を整えることを個人的な目標の一つとして活動を進めていきたいです。

これまでの医局制度は、世界で活躍するための留学等、キャリアの保証として機能してきた側面があったものの、人事制度が硬直的であり、若手医師のグローバル志向を妨げていた部分もあったと思います。そのため、医局の役割が時代とともに変わっていくことで、「世界で活躍する人材が安心して国内に帰ってこられるような場所」として機能するような形を目指すべきだと考えています。

現状、医師のキャリアは一度レールから外れると戻る場所がなくなってしまう側面がありますので、海外で活躍した人材や、海外とのネットワークを築いた人材が、病院や医学部に受け入れられ、帰国後もキャリアを継続できる下地づくりが必要です。とくに感染症等の分野に関しては、大学が一種のセーフティネットとして機能するような環境を整えることを個人的な目標の一つとして活動を進めていきたいと思います。

加えて、学生の国際的・実践的な場に触れる機会を増やし、積極性を育むようなプログラム策定を行うべく、自らの知見を深め、大学内での役割を果たしたいと思います。

研究に関しては、引き続き現在の研究ネットワークを基盤に活動を続けるとともに、「次のパンデミックに備えた対策」という個人的に強い興味関心をもっているテーマに向けて関連分野でのネットワークづくりにも取り組んでいきたいと考えています。

富田:

短期的な計画としては、これまでの星形成の研究に加え、地球惑星物理の研究者と連携した研究を行う想定です。宇宙と太陽系形成には大きなギャップがあり、そのようなギャップを埋めるような方向性や新たな方向性を探りたいと考えております。

また、少し先の話にはなりますが、2030年代にはスーパーコンピューター「富岳」の後継機構築に伴いハードウェアの改良や新しいシミュレーションコードの開発が必要になると考えています。国際的には次世代のコード開発が進んでいる反面、日本はその流れからやや遅れている状況にありますので、将来的に日本がリードをとれるよう、着実にキャッチアップをすすめていきたいと思います。

同時に、国際的なネットワークからドロップアウトしないよう、時間と人材を確保し、世界の最先端で一軍として活躍しているチームと戦い続けることで、ネットワークと共同研究をさらに拡大していくことを目標にしたいと思います。

少し余談になりますが、フランス滞在を通じて印象的だったのは、フランスの研究者は日本に比べて労働時間が短いにもかかわらず、研究が非常に効率的に進んでいると感じる場面が多かったことです。今後は研究の質と量を維持・向上させるためにも、業務と私生活を両立させた、持続可能な研究体制の構築についても考えていく必要があると感じています。

参考資料